「メディア選定」の幅を広げる！広告会社の企画提案をブーストする『MDC×Studyplus』共創事例

「スタディ」のイメージを超えたメディア選定へ
――メディア側が抱えていた悩みとは

――まずは、お二人の所属や現在のお仕事内容について教えていただけますか？

塩田：株式会社CARTA ZEROの塩田です。普段はコンテンツマーケティング部でさまざまなメディア様、広告会社様に向き合いながら、メディアマッチングプラットフォーム「MDC」のプロダクトマネージャーを務めています。

伊藤：スタディプラス株式会社の伊藤です。弊社の広告事業は、大学様向けの「大学広告事業部」と、それ以外の全広告主様・広告会社様を担当する「総合広告事業部」に分かれておりまして、私は総合広告事業部に所属しています。主なミッションとしては、パートナー様や広告会社様といった取引先を開拓・拡大し、そこから新たな案件を発掘する役割を担っています。

――スタディプラス様がMDCに参画された背景には、どのような課題感があったのでしょうか？

伊藤：弊社は社名に「スタディ」と入っていることが、良くも悪くも強く作用してしまうことがありました。従来の営業活動ですと、学習系のサービス様や学校様からのご相談は非常にスムーズにお引き合いをいただけるのですが、それ以外の一般消費財、各種メーカー、小売り、不動産、行政などの広告主様となると、広告会社様からもなかなか出稿のイメージを持っていただけないという課題を抱えていました。
しかし実際には、「Studyplus」のアプリのユーザー様は中高生はもちろん、資格試験やスキルアップに励む社会人の方まで幅広く存在しています。そうしたターゲットにリーチしたい広告主様は世の中にたくさんいらっしゃるはずなのですが、従来の営業スタイルだと、広告会社様お一人おひとりへの直接アプローチが中心となっており、接点を広げることに限界を感じていました。そうした案件開拓の難しさを打破したいと考えていたときにご案内をいただいたのが、MDCだったのです。

スタディプラス株式会社 Studyplus事業本部 総合広告事業部　伊藤 芳様

広告会社とメディアをつなぐプラットフォーム「MDC」とは 

――改めて、CARTA ZEROが提供する「MDC」のサービス概要について教えていただけますか？

塩田：MDCを一言で申し上げますと、「広告会社様」と「メディア様」をつなぐメディアマッチングプラットフォームです。
広告会社様向けには、主にプランニングのサポートツールとしてご活用いただいています。世の中に存在する数多くの素晴らしいメディア様を、単なるジャンル分けだけでなく、詳細なユーザー属性や広告メニュー、得意領域など様々な軸で検索、問い合わせをすることができます。また、CARTA ZEROが培ってきた知見をもとに「この案件ならこのメディア様がおすすめ」という独自のレコメンド機能も搭載しています。
一方、メディア様向けには、広告会社様からの新しい案件相談が届く窓口として機能します。案件のマッチングにとどまらず、その後のやり取りや条件確認がスムーズに進むチャット機能も備えており、業務効率化と管理のしやすさを両立しているのが特徴です。

株式会社CARTA ZERO 第2メディアビジネス局 コンテンツマーケティング部　塩田 将之

伊藤：MDCのお話を伺ったときは「まさに弊社が求めていたツールだ」と感じましたね。自分たちの足だけではアプローチしきれなかった広告会社様や広告主様に、システムを通じて見つけてもらえるかもしれないという期待感を持って参画を決めました。

属性検索でヒット！条件指定で広がる「媒体選定」の可能性

――実際にMDCを通じて、どのような新しいマッチングや案件が生まれたのでしょうか？

伊藤：一番の成果は、今まで接点がなかった、あるいは想定していなかった業界の案件について、広告会社様からお問い合わせや受注をいただける機会が増えたことです。
具体例を挙げますと、お問い合わせいただいた案件の中に「若年層向けの社会啓発の広告」がありました。

――「Studyplus」と「社会啓発の広告」というのは、一見すると意外な組み合わせに思えます。

伊藤：そうなんです。「スタディプラス」という社名やブランドイメージだけから考えると、なかなか提案の選択肢として思いつきづらいと思うんです。ですが、広告会社様がMDC上で「20歳未満」「若年層」といった条件で検索していただいたことで、弊社のユーザー属性と見事にマッチして検索にヒットしたんだと思います。弊社単体の営業だけではなかなか提案に至らなかった視点でのご相談でした。

塩田：メディアの名称や一般的なカテゴリの枠を超えて、「ターゲット属性」や「目的」で検索できるMDCの強みがまさに活きた事例ですね。広告会社様にとっても、広告主に対して「これまでとは一味違う提案の切り口」を提示できるメリットがあります。

伊藤：ほかにも、リクルーティング関連のご相談や大手製薬会社様の「受験生・学生応援キャンペーン」の案件などもありました。こちらの製薬会社様はこれまで弊社でお付き合いのなかった広告主様だったのですが、広告会社様がMDCで調べてお問い合わせをいただき、無事に受注・実施に至りました。まさに「MDCがあったからこそ獲得できた新規案件」だったと感じています。

「メディアの提案力」を引き出すためのコツ

――広告会社の担当者が、MDCを使ってメディアからより質の高い提案を引き出すための「コツ」はありますか？

伊藤：問い合わせフォームの項目を埋めていただくのはもちろんなのですが、もし可能であれば「その施策によって最終的に何がしたいのか（目的や真のKPI）」をぜひ共有していただきたいですね。
例えば『認知拡大』というKPIひとつをとっても、その目的や意図は千差万別です。「ブランドの名称を売りたいのか」「商品の詳しい内容まで理解させたいのか」「ブランドイメージを伝えたいのか」によって、ご提案すべきメニューは全く変わってくるんです。

塩田：確かに「認知拡大」という言葉の解釈は幅広いですからね。

伊藤：そうなんです。例えば「手元にこういう動画素材があって、これを見せる回数を増やしたい」という目的であればアプリ内の露出メニューをご提案しますし、「商品の背景にあるストーリーをじっくり理解させたい」ということであれば、記事タイアップで深掘りする提案をご返答します。
「決まった枠を買う」という決め打ちのご相談もありがたいのですが、「実はこういう課題があって、これを解決したい」という生の声を投げていただければ、私たちが持つメディアの知見を活かして、より効果的なアイデアをご提案できると思います。

塩田：施策の方向性がすべて固まってからでないと相談しにくい、とお感じの方もいらっしゃるかもしれません。ですがMDCは、「こういう課題があって、どんなアプローチが考えられるか相談したい」という企画の初期段階からご活用いただけます。メディア様の知見やアイデアをぜひ頼っていただき、一緒に提案の方向性を探っていただければと思います。

確認の手間を大幅カット。
ダイレクトチャットとサポート体制で提案スピードを加速

――案件の問い合わせから提案に至るまでの、やり取りのスピード感や使いやすさはいかがでしょうか？

伊藤：やり取りのスピード感が格段に上がりましたね。導入前に少し心配していたのは、「情報が不十分な状態でのご相談や、実現難易度が高いご要望が届いてしまうのではないか」という点でした。
ですが、実際に使ってみると、最初の問い合わせフォームがまるで「カルテ（ヒアリングシート）」のように必要な項目が網羅された設計になっていたんです。

塩田：そこはMDCを開発するうえで特にこだわった部分です。MDC以前は、広告会社様とメディア様の間に弊社が入る形で条件の整理やすり合わせを担っていました。その経験の中で感じていたのが、必要な情報が揃っていない状態でやり取りがスタートしてしまうと、「この施策の意図は？」「ご予算やスケジュールは？」という確認だけで何往復もかかってしまう、という非効率さでした。
MDCでは広告会社様とメディア様が直接やり取りをする設計になるため、最初の問い合わせ時点で必要な情報が揃う仕組みにすることが必須だったのです。

伊藤：そのおかげでこちらが検討するのに必要な情報（希望納期や予算、ターゲットなど）が最初から埋まって届くので助かっています。
また、MDCのチャット機能で広告会社様と直接やり取りができるので、メールだと「これってどういう温度感で言っているんだろう？」「急ぎの案件なのかな？」と迷うことがありましたが、チャットならニュアンスや真意がストレートに伝わってきます。
塩田：ちなみに、チャットで直接やり取りをしていただきつつ、CARTA ZEROの事務局サポートチームがいつでもフォローできる体制を整えています。双方にとってより良い形でやり取りが進むよう、バックアップとしてサポートしていますのでご安心ください！

まとめ：広告会社とメディアをスムーズにつなぐプラットフォームとして

――最後に、今後の期待やメッセージをお願いします。

伊藤：弊社が参画当初に期待していた「新しいお客様との出会い」や「やり取りの効率化」は、MDCを通じてしっかり実現できていると感じています。今後さらにMDCを活用いただける広告会社様が増えて、マッチングの機会がもっと増えていけばいいなと思っています。

塩田：MDCは媒体情報の検索・比較にとどまらず、メディアの企画力・知見を引き出す、広告会社様とメディア様のマッチングプラットフォームを目指しています。
条件整理を行い、目的をクリアにしたうえでMDCからご相談いただければ、スタディプラス様をはじめとする多くのメディア様が一緒に知恵を絞ってくれます。企画出しや媒体選定に少しでも迷ったら、ぜひMDCを活用して、メディアとの共創を体験してみてください！